診断の裏側を公開します。このスコアは金融機関の審査基準ではなく、「生活の変化に耐える余白」を比較するための独自指標です。
1. 毎月返済額
借入額、入力された年利、返済期間を用い、元利均等返済・ボーナス返済なしとして算出します。考え方は全国銀行協会の住宅ローン返済シミュレーションと同様です。
毎月返済額 ＝ 借入元金 × 月利 × (1＋月利)返済回数 ÷ ((1＋月利)返済回数－1)
参考：全国銀行協会「住宅ローン新規借入れ返済シミュレーション」↗2. 住居費と諸費用
ローン返済以外の固定資産税、保険、管理、修繕などをまとめ、物件価格の年1.0%と仮定します。購入時諸費用は物件価格の6%と仮定します。実額は新築・中古、戸建て・マンション、地域、仲介の有無で大きく異なるため、物件ごとに確認してください。
参考：国土交通省「住まいにはどんな費用がかかる？」↗3. 安全圏価格
ローン、保有コスト、入力された他ローン返済額の合計が、税込世帯年収の25%以内になる物件価格を逆算します。25%は本サービスが「余白を残す」ために置いた独自の安全目安であり、金融機関の融資基準ではありません。
金融機関や商品では、すべての借入れを含む総返済負担率など、別の基準が用いられます。借入可能額と安全圏価格は一致しません。
参考：住宅金融支援機構「住宅ローンシミュレーション」↗4. 無理ゲー度
総返済負担率最大38点
借入額÷年収最大24点
購入後の手元資金最大16点
完済年齢最大12点
子どもの人数最大7点
変動金利の余裕最大3点
各項目を0〜上限点へ連続的に換算し、合計を0〜100点に収めます。スコアは「購入してよい・悪い」を決めるものではなく、条件変更前後を同じ物差しで比べるためのものです。
5. 3つのストレスシナリオ
- 金利＋1.5ポイント：入力金利から1.5ポイント上がった状態で、返済額を再計算します。
- 世帯収入40%減：返済額を変えず、世帯収入だけが40%減った場合の負担率を表示します。
- 教育費ピーク：子ども1人あたり月5万円を住居費以外に確保する仮のストレスとして表示します。実際の教育費予測ではありません。
6. 含まれないもの
住宅ローン控除、団体信用生命保険、繰上返済、ボーナス返済、昇給、退職金、年金、相続、住宅価格の変動、個別の税優遇は含みません。金利タイプに固有の返済額見直しルールも再現していません。
7. 更新方針
計算条件を変更した場合は、このページのバージョンと更新日を変更します。広告・提携によって計算式を変更することはありません。